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LINK(ChainLink/チェーンリンク)の概要
通貨名称 | LINK(ChainLink/チェーンリンク) |
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最大発行数 | 10億枚 |
公開日 | 2017年10月 |
公式サイト | https://www.smartcontract.com/ |
ホワイトペーパー | https://link.smartcontract.com/whitepaper |
LINKの特徴や目指しているもの
LINKは、Smart Contract社が開発したミドルウェア「Chainlink」上で使われる、イーサリアム(ETH)ベースのトークンです。
Chainlinkは金融機関などブロックチェーンへの馴染みが薄い既存のシステムをブロックチェーンとつなぐ橋渡しをするシステムであり、ブロックチェーン上にないデータ(オフチェーン)をブロックチェーンに接続します。
Chainlinkでブロックチェーンとオフチェーンを繋ぐ
Chainlinkは、ブロックチェーンとオフチェーンのデータの橋渡しをすることで、面倒な作業をすることなしに自社データをブロックチェーンに結び付けられます。
ブロックチェーン上のデータは極めて改ざんが難しいため、データを安全に維持管理することが求められる企業との相性が良好です。
参加者が増えるほど価値が向上する
金融機関にとっては大量のデータを安全に管理できる便利なシステムであるため、将来の普及が見込まれています。Chainlinkを利用する際にはLINKが必要となるため、利用者が増えれば増えるほど、LINKの価値も高まります。
Chainlinkが文字通り鎖のようにさまざまなシステムやデータを接続できるようになれば、これまで不可能だった暗号資産での支払いや各種データのやり取りもできるようになります。金融機関だけではなく、その顧客、消費者にも大きな利便性をもたらす、極めて優れた仕組みであると言えるでしょう。
異なるブロックチェーンと接続する「クロスチェーン機能」
クロスチェーンとは、異なるブロックチェーンを接続する機能のことです。ビットコインとイーサリアムのブロックチェーンは別のものであり、両者は接続されていません。両者を交換するときには暗号資産取引所を使わなければなりませんが、クロスチェーン機能を使えば、このような面倒な処理なしに両者を交換できます。
ChainlinkとSWIFTの関係
Chainlinkを開発するSmartContract社は、国際銀行間通信協会(SWIFT)の協力を受けながら実証実験を進めています。SWIFTは世界の大部分の国際送金を担っている大組織であり、彼らと協力していることからもChain-linkに対する金融機関の期待度の高さがわかります。
対応通貨は3種類
現在開発中のChainlinkは、ビットコインとイーサリアム、HyperLedger向けの3種類の開発が進められています。HyperLedgerはイーサリアムやビットコインと違い、暗号資産が存在しない純粋なブロックチェーンです。
LINKの将来性
機能は十分で、積極的に開発も進められていて、SWIFTからの協力もあるなど、普及に向けた取り組みが確実に進められていることから、現時点では将来性はそれなりにあるといえるでしょう。
ただし、SWIFTから見ればChain-linkは数あるプロジェクトの1つにしか過ぎず、他に選択肢があることもまた事実。今後の進捗によっては、見切られてしまう可能性は十分にあります。
LINKが日本に上場する可能性
現時点では上場される見通しはありません。時価総額も低く、新規通貨に消極的な日本の暗号資産取引所に上場されるのは、まだだいぶ先のことと思います。早めに仕込みたいなら、バイナンスなどの海外取引所での購入をおすすめします。