LINKの特徴と将来性、LINKが購入できるおすすめの取引所

LINKの今後の将来性

LINKの概要

通貨名称 LINK
最大発行数 10億枚
公開日 2017年10月
公式サイト https://www.smartcontract.com/
ホワイトペーパー https://link.smartcontract.com/whitepaper

LINKの特徴や目指しているもの

LINKは、ニューヨークのSmartContract社が開発したミドルウェア「Chainlink」上で使われるイーサリアム(ETH)ベースのトークンです。Chainlinkは銀行システムなど、ブロックチェーンへの馴染みが薄いシステムをブロックチェーンにつなぐための橋渡しをするシステムであり、ブロックチェーン上にないデータ(オフチェーン)をブロックチェーンに接続します。

Chainlinkでブロックチェーンとオフチェーンを繋ぐ

Chainlinkは、ブロックチェーンとオフチェーンのデータの橋渡しをすることで、データを取り扱う企業は、面倒な作業をすることなしに自社データをブロックチェーンに結び付けられます。ブロックチェーン上のデータは極めて改ざんが難しいため、データを安全に維持管理することが求められる企業との相性が良好です。

参加者が増えるほど価値が向上する

金融機関にとっては大量のデータを安全に管理できる便利なシステムであるため、将来の普及が見込まれています。Chainlinkを利用する際にはLINKが必要となるため、利用者が増えれば増えるほど、LINKの価値も高まります。

Chainlinkが文字通り鎖のようにさまざまなシステムやデータを接続できるようになれば、従来では不可能だった仮想通貨での支払や各種データのやり取りもできるようになります。金融機関だけではなく、その顧客、消費者にも大きな利便性をもたらす、極めて優れた仕組みであると言えるでしょう。

クロスチェーン機能とは

クロスチェーンとは、異なるブロックチェーンを接続する機能のことです。ビットコインとイーサリアムのブロックチェーンは別のものであり、両者はつながっていません。

そのため、両者を交換する際には仮想通貨取引所を使わなければなりませんが、クロスチェーン機能を使えば、このような面倒な処理なしに両者を交換できます。

ChainlinkとSWIFTの関係

Chainlinkを開発するSmartContract社は、国際銀行間通信協会(SWIFT)の協力を受けながら実証実験を進めています。SWIFTは世界の大部分の国際送金を担っている大組織であり、彼らと協力していることからもChain-linkに対する金融機関の期待度の高さがわかります。

対応する通貨は3種類

現在開発中のChainlinkは、ビットコインとイーサリアム、HyperLedger向けの3種類の開発が進められています。HyperLedgerはイーサリアムやビットコインと違い、仮想通貨が存在しない純粋なブロックチェーンです。

筆者が考えるLINKの今後の将来性

機能は十分で、開発も進められており、SWIFTからの協力も受けるなど、普及に向けた取り組みが確実に進められていることから、現時点では将来性はそれなりにあるといえるでしょう。

ただし、SWIFTから見ればChain-linkは数あるプロジェクトの1つにしか過ぎず、他に選択肢があることもまた事実。今後の進捗によっては、見切られてしまう可能性は十分にあります。

LINKが日本に上場する可能性

現時点では上場される見通しはありません。時価総額も低く、新しい通貨に対して消極的な日本の仮想通貨取引所に上場されるのはまだだいぶ先のことになるかと思いますので、早めに仕込みたいのならばバイナンスなどの海外取引所での購入をおすすめします。

LINKが購入できる海外の取引所一覧

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