仮想通貨Metaverse ETPの特徴や今後の将来性と購入できる取引所

仮想通貨Metaverse ETPの特徴・将来性・取引所

ETPの概要

通貨名称 ETP(Metaverse ETP)
最大発行数 1億
公開日 2017年7月
公式サイト https://mvs.org/
ホワイトペーパー http://newmetaverse.org/white-paper/Metaverse-whitepaper-v3.0-EN.pdf

ETPの特徴や目指しているもの

ETP(Metaverse ETP/メタバースエントロピー)は、現物資産をデジタル化するプラットフォーム「Metaverse ETP」上で使用される仮想通貨です。世の中に存在する様々な現物資産をデジタル化することによって、資産移転にかかる手間・手数料を大幅に削減します。

現物資産ってどんな資産?

世の中に存在する「資産」は大きく、「現物資産」「金融資産」に分けられます。現物資産とは、金(Gold)やプラチナなどの貴金属、不動産、自動車、あるいは美術品や骨董品など、その物自体に何らかの価値がある資産のことです。
一方、株式や債券、投資信託、現金など、そのもの自体に価値がなく、特定の機関(政府や企業など)によって価値が補償されているものを金融資産といいます。

「そのもの自体に価値がある」という概念はピンとこないかもしれませんが、「それ自体に何らかの能力や使用価値がある」という意味だと思っていただければだいたい問題ありません。例えば貴金属には「加工して装飾品や工業製品などにできる」という使用価値がありますし、自動車はそれ自体に「早く移動できる」という能力があります。

これに対して、金融資産はそれ自体は単なる紙、もしくは電子データであり、それを使って何か特別なことできるわけではありません(燃やせば燃料にはなるかもしれませんが……)。

現物資産のメリットとデメリット

現物資産と金融資産、それぞれのメリットとデメリットをわかりやすく表にまとめると、以下のようになります。

メリット デメリット
現物資産 無価値になる可能性がない
価格が安定している
流動性が低い
資産を分散させにくい
金融資産 流動性が高い
資産を分散させやすい
無価値になる可能性がある
価格が乱高下しやすい

現物資産のメリットは、そのもの自体に価値があるがゆえに、無価値になる可能性がないことです。金融資産はその価値を担保している機関、例えば現金なら国家、株式なら企業が破綻してしまえば、途端に金銭的な価値をなくしてしまいます。

それに対して、現物資産は極端な話、国家や企業が破綻しても価値を持ち続けます。建築会社が破綻してもそこが建てた家には住めますし、自動車メーカーが倒産してもすでに持っている車は走ります。それ故に現物資産というのは、大規模な値崩れを起こしづらい傾向にあります。

現物資産の中でも古来より高い信用を得ている金は特にその傾向が強く、金融市場が恐慌状態に陥ったときの資金の避難先としてもよく使われています。

一方、現物資産のデメリットは、その流動性の低さです。流動性とは簡単に言えば「現金への交換のしやすさ」のことです。株式や債券などの金融商品は、容易に現金に取引できます。ネット証券を使えば、ほんの数クリックで売買できます。

それに対して、現物資産を現金に変えるためには、多くの労力をかけなければなりません。金は現物資産の中では比較的簡単に売れますが(だからこそ金の価格は安定しているのかもしれません)、実際の店舗に行って鑑定してもらわなければなりません。

不動産や自動車の現金化には更に手間がかかります。これらの現物資産の移転には様々な法的手続きを要します。それを自分で行おうとすれば多くの時間が取られますし、かといって専門家に依頼すれば費用がかかります。

現物資産は資産を分散させにくいというデメリットもあります。資産の分散とは、複数の資産を持つことによって、ある資産が暴落したときのリスクを軽減することです。例えば1つの銘柄の株式しか持っていなければ、その下部が暴落した時に資産の大半を失うことになります。しかし、10銘柄を少しずつ持っておけば、そのうち1つが暴落しても大した痛手にはなりません。株式と債券など、複数の種類の仮想通貨を持つことで、さらなる分散化を図ることも可能です。それに対して現物資産は1つ1つが高額な上に流動性も低いので、分散化を図るのが困難です。

まとめると、現物資産は「安全度が高いが流動性が低く分散化しづらい」、金融資産は「安全度が低いが流動性が高く分散化しやすい」ということになります。ETPの役割は現物資産の流動性と分散化のしやすさを金融資産なみにすることです。

ETPの機能

ETPは、現物資産をデジタル化するためのプラットフォームです。「現物資産のデジタル化」とは、要するに現物資産について回る所有権などの情報をデジタルトークンにまとめることです。

デジタルトークンは電子データですので、簡単に送ったり受け取ったりできます。現物資産の権利関係の処理も自動化・簡略化されるため、今までよりもずっと簡単に現物資産を売買できるようになります。取引手数料も安く、仲介業者も不要になります。

取引の際には、必要な個人情報を明確にします。現物資産の取引には税制や法律上の規制があるため、匿名性が高すぎるとスムーズに取引ができなくなってしまいますし、何より利用者の安心な取引を妨げます。誰だかよくわからない人から不動産や自動車を買いたいという人はまずいないでしょう。Metaverse ETP上では取引相手がどのような人物かがわかるため、そのような心配はありません。

ETPで新たな仮想通貨を生み出すことも可能

ETPは現物資産のデジタル化だけでなく、新たな仮想通貨の発行プラットフォームとしても稼働します。個人や企業はMetaverse ETP上で簡単に仮想通貨を発行できます。

筆者が考えるETPの今後の将来性

現時点では、ある程度は期待してもいいかと思います。現物資産のデジタル化には結構な需要があります。多くの現物資産を持つ資産家がMetaverse ETPを使うようになれば、ETPの価格も上昇することでしょう。

ただし、このようなプラットフォームはすでに複数存在しています。現物資産のデジタル化の需要が更に高まっても、ETPが使われる保証はどこにもありません。そのことについては注意が必要です。

ETPが日本に上場する可能性

現時点では、日本の仮想通貨取引所に上場される見通しは立っていません。すでに複数の海外取引所に上場されていますので、気になる方はそちらで購入するといいでしょう。

ETPが購入できる海外の取引所一覧

  • Bitfinex
  • Coinsuper
  • HitBTC
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