EKOの今後の将来性は?EKOの特徴や使い道、おすすめ取引所まとめ

EKOの将来性は・特徴・取引所まとめ

EKO(エコーリンク)の概要

通貨名称 EKO(EchoLink)
最大発行数 5億枚
公開日 2018年1月
公式サイト https://en.echolink.info/
ホワイトペーパー https://github.com/EchoLinkTech/EchoLinkService/blob/master/EchoLink_github.pdf

EKOの特徴や目指しているもの

EKO(エコーリンク)は、求職者(学生)、教育機関、企業を結ぶブロックチェーンネットワーク「EchoLink」上で使用されるトークンです。求職者が学歴、資格、職歴などの情報を改ざん不可能なブロックチェーンに書き込み、企業がそれを参考に採用活動を行うことによって、求職者と企業のマッチングを促進し、また採用活動に伴って発生する様々な「嘘」を排除します。

比較的穴場とも言える教育分野とブロックチェーンのコラボレーションプロジェクトであり、有名大学と提携していることから今密かに注目されています。

現状の求職・採用活動の問題点

現状、多くの教育機関(主に大学)は、企業と積極的に連携しておらず、情報も共有していません。そのため、求職者は採用活動で学歴や職歴などを偽ることが可能になっています。それを防ぐために多くの企業は履歴書、成績報告書、職務経歴書などの提出を求めているわけですが、その書類自体に虚偽の内容がないか、あるいは改ざんされていないかを正確に確かめるすべはありません。疑えばキリがない世界なのです。

このような環境下では求職者に嘘をつくインセンティブが生まれ、正直に求職活動をする人が不利益を被ることになりかねません。また、企業は求職者の提出した情報が真実か虚偽かについて完璧に把握することはできませんし、仮に調査しようとすればコストが掛かります。それだけしてもミスマッチを完全に防ぐこともできません。

大切なのは書類の内容ではなく面接の内容なのでは、と思われるかもしれません。しかし、経団連の公開している資料によれば、面接時に履修履歴(成績証明書など)を「かなり重視した」「やや重視した」との回答は64.3%になっており、今後もこの傾向は強まると推測されています。(参考:【経団連】新卒採用に関するアンケート調査結果

数回しか行われず判断基準も曖昧な面接だけでなく、数年間の活動をまとめた書類を重視する企業は実は意外と多いのです。

もし現状を野放ししておけば、求職者と企業のミスマッチが生まれます。ミスマッチが続けば雇用者のモチベーションは上昇せず、企業の生産性も向上しません。このような環境を改善し、求職者と企業双方にメリットをもたらすプロジェクトがEchoLinkです。

EchoLinkは学歴・資格・職歴共有システム

EchoLinkは、求職者(学生)、教育機関、企業の3社を結ぶブロックチェーンネットワークです。具体的には、求職者が学歴、資格、職域情報などの情報をブロックチェーン上に提供し、教育機関はその情報の正しさを担保し、企業はその情報を活用するという仕組みになっています。その情報を利用する際に、EKOが使われるようです。

ブロックチェーン上に記載された情報は原則として改ざん不可能です。そのため、企業は安心して情報を取得できますし、求職者は正しい情報に基づき、嘘をついている求職者に煩わされることもなく、本当に入社すべき企業を探せます。1度ブロックチェーン上に記載してしまえば済むため、何度も履歴書を書き直すような手間も省けます。

EchoLinkの提携先

EchoLinkは様々なプロジェクトや教育機関と連携しています。仮想通貨プロジェクトでは、NEOとOntologyが有力どころです。特にNEOは中国版イーサリアムとも名高い将来有望なプロジェクトで、最近は時価総額ランキングトップ10を維持している、トップクラスのアルトコインです。

EchoLinkが時価総額ランキングで300位にも入っていないのと比べるとその差は歴然ですが、これだけ差額が大きいにもかかわらず提携できたのは、EchoLinkというプロジェクトがそれだけ期待されている証とも言えるでしょう。

教育機関ではカリフォルニア大学バークレー校とカーネギーメロン大学と提携しています。2018年度版の世界の大学ランキングではカリフォルニア大学バークレー校が18位、カーネギーメロン大学は36位に入っています。

日本の大学では東京大学が46位、京都大学が74位であることを考えると、かなりの名門大学であることがわかります。こうした教育機関と提携できるほどに有力なプロジェクトということです。

CEOのスティーブ・チェン氏について

プロジェクトのCEOであるスティーブ・チェン氏は、カリフォルニア大学バークレー校のブロックチェーンリーダーであり、Forbes Technology Councilのメンバーでもあります。Forbesといえば世界有数の経済誌ですね。

このメンバーに選ばれるためには、最低でも1億ドル(約110億円)の収入を生み出し、最低でも100万ドル(約1億1000万円)の資金調達を行う必要があります。スティーブ・チェン氏はこの条件をクリアできるほどの能力の持ち主である、というわけであり、彼がCEOを務めるこのプロジェクトも当然に期待できます。

筆者が考えるEKOの今後の将来性

現状ではかなり期待できます。求職者と企業のマッチングというのは、普段はあまり注目されていませんが、実は安定して大きなニーズを誇る市場です。にもかかわらずライバルは非常に少なく、先行者であるEchoLinkが市場を独占できる可能性を秘めています。

提携先もすでに時価総額が高まっている仮想通貨や世界的に有名な大学など信頼十分な機関が多く、CEOにも優秀な人間を据えているなど、総じて隙がありません。

時価総額ランキングでは300位にも入っていない草コインですが、逆に言えばそのぶん伸びしろがあるということでもあります。草コイン投資に対して躊躇がない、多少のリスクを負ってでも大きな利益を目指したいという方には、ピッタリの仮想通貨であると言えるでしょう。

EKOが日本に上場する可能性

現状では、日本の取引所に上場される見通しは立っていません。すでにいくつかの海外取引所には上場されていますが、取引高の9割はHuobiが占めていますので、今から購入する場合はHuobi一択です。

EKOが購入できる海外の取引所一覧

  • Huobi
  • Lbank
  • HitBTC
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