ゼン(ZEN)は一体どんな通貨?特徴や今後の将来性まとめ

ゼン(ZEN)の特徴や将来性まとめ

ゼンの概要

通貨名称 ゼン(ZEN)
最大発行数
公開日 2017年12月
公式サイト http://bccc.global/ja/articles/20170705.html
ホワイトペーパー

ゼンの特徴や目指しているもの

ゼンは一般社団法人ブロックチェーン推進協会(以下BCCC)が発行する仮想通貨です。単位はJPYZ。単位名からもわかるように、JPY(円)と価格が連動するように(1円=1JPYZで安定するように)設計されています。

価格変動の心配がないため、安定した収益を望む企業の決済手段として非常に優秀です。2017年に行われた実証実験では1JPYZ≒1円を概ね維持することに成功しており、今後のさらなる拡大も期待されます。

仮想通貨のボラティリティを抑制することが目的

現状、多くの問題点を抱えている仮想通貨ですが、その中の一つにボラティリティ(法定通貨に対する価格変動幅)の大きさがあげられます。仮想通貨の世界では、ビットコインを筆頭とする主要通貨ですら1日で10%以上(法定通貨に対して)価格が変動することがままあります。草コインともなればその幅はさらに大きくなります。

このボラティリティの大きさは投資家・投機家にとってはありがたいものでもある反面、安定した収益を出したい企業にとっては大きなリスクとなりえます。

1億円分の仮想通貨を保有していたら、いつのまにか5000万円に価値が目減りしていた、などという自体が起きてしまっては困ります。ゼンはこうしたボラティリティを極力抑制し、1JPYZ=1円になるように調整されるような仕組みになっています。

ゼンは壮大な社会実験の一部である

ゼンを発行しているのは前述のBCCCです。BCCCはブロックチェーン技術を企業や社会に浸透させることを目的に設立された団体で、オリックス株式会社や松井証券などの大手企業を筆頭に、約200社が加盟しています。ゼンは現状では加盟企業間での、将来的にはそれ以外の企業とのやり取りをスムーズに行うための仮想通貨であり、それゆえに1JPYZ≒1円を目指すわけです。

ゼンの開発・普及は壮大な社会実験の一部であり、この社会実験には第1フェーズと第2フェーズがあります。2017年に実施された第1フェーズでは加盟企業を対象に、約8億5000万JPYZが発行されました。BCCCの加盟企業間では日本円の代わりにJPYZを用いた決済が行われ、1JPYZ=1~1.1円での安定した為替を実現しました。仮想通貨ならではの決済の速さと、極めて小さなボラティリティが両立できたわけです。

2018年からは加盟企業以外にもゼンを広げていく第2フェーズに移行する予定です。ここでもボラティリティを維持できれば、応用範囲は更に拡張することでしょう。

1円≒1JPYZを保つ仕組み

この仕組みはとってもシンプルで、BCCCが仮想通貨取引所で常に総発行枚数以上、「1円=1JPYZ」の買い(指値注文)を入れる事によって成り立っています。

この状況で1JPYZを1円より安い金額で買おうとしても、注文は成り立ちません。逆に1JPYZを1円より高い金額で売ろうとしても、やはり注文は成り立ちません。

なお、BCCCは原則として、買い取ったゼンを焼却しています。

企業がゼンを導入するメリット

1JPYZ≒1円が常に保たれるならば円を使えばいいのでは、と思われるかもしれませんが、企業がゼンを使うことには大きなメリットがあります。主なメリットは以下のとおりです。

  • 送金手数料が早い
  • 送金時間が短い
  • 取引の内容をブロックチェーンに保存できる

ゼンに出資している企業一覧

ゼンを発行しているのはBCCCで、そこには約200社が加盟しています。加盟であって出資ではありませんが、ゼンに対して賛意を示していることは間違いありません。

筆者が考えるゼンの今後の将来性

ゼンが高騰する可能性はその仕組み上ほとんど0といってもいいかもしれませんが、ゼンが普及する可能性は大いにあります。企業にとっては、高くて遅い銀行よりも、早くて安い仮想通貨の方が遥かに魅力的だからです。

第1フェーズも無事成功していますし、今のところ大きな問題点は見当たりません。リスクがあるとしたらBCCC自体が何らかの原因で機能不全に陥ることですが、当面はこれも気にする必要はないでしょう。

ただ、何にせよ投資には向かない仮想通貨ですので、値上がり目的で買うのはおすすめしません。あくまでも一時的な退避通貨として、考えておきましょう。

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