VENの特徴や将来性、VENが購入できるおすすめの取引所

VENの将来性・特徴・購入できるおすすめ取引所

VEN(ヴィチェーン)の概要

通貨名称 VEN(VeChain)
最大発行数 8億6700万枚
公開日 2017年8月
公式サイト https://www.vechain.com/
ホワイトペーパー https://cdn.vechain.com/vechain_ico_ideas_of_development_en.pdf

VENの特徴や目指しているもの

VEN(ヴィチェーン)はブロックチェーンの性質を利用してブランド品の生産や流通の経路を明確にするプラットフォーム「Vechain」上で使われるトークンです。プロジェクトは中国の企業「BitSE」が行っているもので、ブランド品の価値保全、偽ブランド品の撲滅を主な目的にしています。将来的には農業・工業生産品にも転用される予定です。

進化する偽ブランド品と、それを買うことのリスク

偽ブランド品というと中国で生産されているというイメージが強いかと思います。それは正解であり、国連薬物犯罪事務所が行った調査によれば、2008年~2010年までの3年間に米国、及び欧州で摘発された偽ブランド品の約67%は中国で生産されていました。

その他にもマレーシア、タイ、インドネシア、更には日本でもおそらくは1%未満ながら生産されており(海外からの持ち込みが難しそうなものは国内で生産されている可能性があります)、その市場規模は約3600億ドル程度と推測されています。言い換えれば、それだけ正規のブランド品の需要が不当に食われているわけです。

かつては低品質で、素人目にも偽物であることが明らかなものが多かったのですが、最近はパッと見では本物にしか見えないような、非常に高品質な偽ブランド品(スーパーコピー)も登場してきています。

スーパーコピーは本物のブランド品がほしいけれど価格的に手が届かず、安く購入したいという消費者から支持を集めているようで、「スーパーコピー」で検索すると怪しげな通販サイトがたくさん出てきます(リスクが有りますのでアクセスは避けましょう)。また、今よくも悪くも話題のフリマアプリなどにもスーパーコピーがたくさん出回っています。

偽ブランド品の購入は、それを偽ブランド品だと知っていた場合は関税法違反となり、10年以下の懲役、1000年以下の罰金の刑事罰が定められています。

もちろん、実際の運用上、自己使用だけに留めるのならば刑事罰が降る可能性は極めて低いですが、リスクはあります。また、知っていた・知らないにかかわらず、海外でそれを購入して日本に持ち込もうとして税関で発覚した場合、廃棄や没収される可能性があります。偽ブランド品を買うべきではありません。

こうした偽ブランド品について、その大半の生産元である中国は「知財強国」の確立を目指すため、徹底的に取り締まる姿勢を見せています。ハイテク産業集積地の中国広東省・深セン市の地元政府は独自ブランドを開発するための取り組みに特に熱心で、元偽ブランド品生産者に対してもオフィスや実験場を与えるなどしています。

しかし、中国国内で中国ブランドの偽ブランド品が現れるなど、事態は必ずしも望ましい方向に動いているわけではありません。こうした現状にメスを入れ、模造品を効率的に市場から無くすために作られたのが、Vechainという仕組みです。

Vechainではチップで生産・流通工程を管理する

Vechainは基本的に、ブランド企業から生産される商品に専用のチップを埋め込むことによって、正規品であるということを証明する仕組みになっています。

チップが正規のものならば正規品、チップが偽物だったり、なかったりすれば偽ブランド品というわけです。チップは誰でも簡単にダウンロードできるスマートフォンアプリで読み込むことができ、生産者情報や流通経路などをひと目で確認できます。企業間の支払いにはVENが使用されます。

チップの情報管理にはブロックチェーンを使います。ブロックチェーンとは(ご存じの方も多いかと思いますが)、一度記録した情報は事実上改ざんが不可能な状態になります。ブロックチェーンを監視するコンピュータは世界中に散らばっているため、一部のコンピュータが何らかの原因でダウンしても問題ありません。

ブランド品以外にも有効なVechainの仕組み

ブロックチェーンを使って生産元や流通経路を担保するという仕組みは、ブランド品以外にも有効です。例えば、現状では私達が普段口にしている食料品について、どこで生産され、どのような流通経路を辿って来ているかを確認するすべはありません。

たまに生産者の顔写真などが貼られているものもありますが、それが嘘でないかどうかを確認することは出来ません。与えられた情報を信じるしかないのです。

しかし、Vechainの技術を使えば、食料品の生産者や流通過程も全てオープンになります。Vechainはブランド品だけでなく様々な商品をオープンにする技術であり、だからこその将来性が期待されています。

Vechainによって各人が得られるメリット

  • 正規品の生産者:自社の名誉と利益を不当に傷つける偽ブランド品が淘汰されます。
  • 小売店:本物を本物であると安心して売ることが出来ます。
  • 消費者:偽ブランド品を掴まされることがなくなり、いいものを安心して買えます。

Vechainの今後の予定

ロードマップ上では、Vechainは現在version3.0で、2018年中にVersion4.0に移行する予定です。2018年2月26日にはリブランディングが行われ、名前がVeChain Thorに変更される予定です。

また、リブランディング後にはVETとTHORという2つのトークンが使われるようになります。基本的にリブランディングは開発が十分に進んでいる証とみなされることが多いため、実施後には価格が上昇する傾向があります。

筆者が考えるVENの今後の将来性

VENの将来性は十分に高いと考えています。模倣品の締め出しは中国政府にとって大きな課題であり、このプロジェクト自体がそれに反ったものであるため、政府側からの後押しを十分に受けらるというのが非常に大きいです。中国政府直轄のタバコメーカー、中国煙草総公司とも提携するなど、両者の関係は良好です。

2018年12月には、シンガポールに拠点があるVeChain Foundationが、国レベルのパートナーシップを締結したことを発表しています。国際的なコンビニチェーン(ファミリーマートとの噂がありますが、詳細は不明です)ともパートナーになるなど、世界的に仕組みを広げるための取り組みが進められています。

懸念点は、似たようなコンセプトを持つプラットフォームの存在です。ブロックチェーンを用いて流通経路を明らかにするというプロジェクトは他にも多数存在します。例えば、ブロックチェーン会社のViantは、世界自然保護基金と協力し、ブロックチェーンを通じて魚が海から食卓にたどり着くまでの流通経路を追跡できる仕組みを提供しています。

また、Wabiは商品偽造を防ぐためのプロジェクトで、アプリを通じて流通経路を確認できます。こうした他のプロジェクトの兼ね合いが今後の行末を決めることでしょう。

VENが日本に上場する可能性

VENは現在BITOCEANとの提携を勧めている最中なので、上場されるとしたらこの取引所である可能性が高いです。しかし、すぐに上場される可能性は極めて低いので、今すぐ仕込みたいのならばバイナンスなどの海外取引所で買いましょう。

VENが購入できる海外の取引所一覧

  • バイナンス
  • Huobi
  • HITBTC
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