TRIGはどんな仮想通貨?TRIGの特徴と今後の将来性を完全解説

TRIGの今後の将来性

TRIG(トリガース)の概要

通貨名称 TRIG
最大発行数 2016年10月10日
公開日 1億枚
公式サイト https://www.blocksafe.network/
ホワイトペーパー https://www.blocksafe.network/assets/white_paper_update_excerpt_v1.pdf

TRIGの特徴や目指しているもの

TRIG(トリガース)は、拳銃を安全に維持管理するためのネットワークである「Blocksafe」上で使える仮想通貨です。私を含め拳銃が身近でない日本人にとっては非常に実感しづらい話ですが、一般国民でも比較的簡単に拳銃を保有できるアメリカでは、拳銃を用いた犯罪や事故、自殺などが社会問題化しています。

こうした問題の一部、あるいは大半を解決するかもしれないのが、認証機能によって特定の人だけが使用できるように設計された「スマートガン」です。Blocksafeはスマートガンをブロックチェーン技術によってより効率的に管理する仕組みであり、その上で使用されるのがトリガースなのです。

Blocksafeやトリガースが生まれた背景

Blocksafe,あるいはトリガースが誕生した理由を一言で表せば、「銃社会に対する危惧」です。現在、アメリカには人口に対して90%前後の銃が存在するという統計があります。2位のイエメンの55%を大きく引き離して世界トップであり、当然これを用いた犯罪やテロ、あるいは暴発事故、自殺なども頻繁に発生しています。

アメリカのピュー研究所が行った調査によれば、同国内の殺人事件に占める発砲案件の割合は64%で、イングランドとウェールズの4.5%、オーストラリアの13%などを大きく上回っています。

2016年には同国内では拳銃によっておよそ1万1000人の方が亡くなっており、そのうち半数に当たる5500人の死因は「自殺」です(印象に残りやすいため過大評価されがちですが、銃乱射などの無差別殺人による被害者の数は、自殺と比べると遥かに少ないです)。2016年の米公衆衛生学会機関誌に掲載された研究によれば、市民の拳銃所有率が高い州では、他の州と比べて自殺率が高いというデータもあります。

にもかかわらず、アメリカの銃規制はなかなか進みません。「銃を規制してもそれに従うのは一般市民だけであり、犯罪者だけが拳銃を持つようになって却って危険である」「銃製造数が増加している近年、人口に対する殺人事件の数は減少している」という意見も根強く存在しており、銃規制に反対する全米ライフル協会なども積極的にロビー活動を行っているためです。銃規制に賛成する人々は彼らほどまとまれておらず、したがって政治的な圧力もなかなか生まれません。

スマートガンの誕生とその問題点

こうした問題の一部を解決するかもしれないのがスマートガンです。スマートガンとは指紋認証などの生体認証機能がついており、認証をクリアしないと使用できない拳銃のことです。

最近はスマートフォンに指紋認証機能が搭載されることがありますが、その拳銃バージョンと考えるとわかりやすいでしょう。当時18歳だったアメリカのカイ・クラファー氏が考案した技術であり、まだまだ未成熟な分野ではありますが、将来性が期待されている分野の一つです。

しかし、その生体認証データを従来のように1箇所で管理してしまうと、ハッキングなどのリスクが高まります。そのリスクを分散させるために、データの管理をブロックチェーンを使ってやってしまおうというのが、Blocksafeの基本的な理念です。

拳銃をスマートフォンで管理!?

近年、世の中のありとあらゆるものをインターネットに接続して世の中をより快適で効率的なものにする「IoT」という考え方が注目されていますが、Blocksafeもこれに該当します。拳銃をインターネットに接続することによって、拳銃の管理はより容易になります。万が一盗まれてもスマートフォンアプリを通じて追跡が可能になるうえ、遠く離れたところにある拳銃に対してロックを掛けることも可能です。

非常に高いマスターノード報酬

BlockSafeの特徴として、マスターノード報酬が非常に高いことが挙げられます。マスターノードとは、ネットワークに接続されているコンピュータの中でも、一定(現在は1500TRIG)以上のトリガースを保有しているコンピュータのことで、2018年3月31日から立てられるようになる予定です。

マスターノードとなったコンピュータは、毎月トリガース保有量の25%のAMMO(サブトークン)を受け取れます。AMMOはトリガースを送金するためのもので、発行枚数は6000万枚です。

当分はAMMOの価格はトリガースの25%に固定されていますが、将来的にはそのようなことはなくなるようです。仮にAMMOがトリガースの価格の25%だった場合、毎月もらえる配当の額は25%の25%で約6.25%ということになります。

単利ではありますが、月利6.25%というのは結構な数字ではないでしょうか(もちろん仮想通貨ですので法定通貨に対するレートは変化しますが)。

筆者が考えるトリガースの今後の将来性

トリガースの将来性ですが、従来のアメリカの銃業界からの信頼を勝ち取り、融和的な態度を取らせない限りは、かなり厳しいものになるのではないかと予想しています。

トリガースの価格が上昇するためには、より多くの拳銃に生体認証機能が搭載される必要があります。しかし、アメリカの銃業界はそれに対してあまり積極的ではありません。

アメリカの銃愛好家による団体で、事実上の全米有数の圧力団体でもある全米ライフル協会は、公式に反対しているわけではありませんが、広報担当者が「効果で信用できない機能を政府が義務付けることには反対する」と釘を差しています。

拳銃メーカーが構成する全米射撃協会の顧問、ラリー・キーン氏はスマートガンの運命は市場に委ねるべきとしながらも、既存の技術と同程度に信頼できるスマートガンの技術は確立されていないとコメントしています。

彼らの意見を一言でまとめれば、「もし拳銃に生体認証を導入して、使うべきときに万が一認証に失敗したらどうするのか」です。そして、彼らの話には説得力があります。1999年にコルト・ファイヤーアームズは無線周波を出すリストバンドを持つものだけが使える拳銃を開発しますが、実演に失敗し計画は中止しています。

ドイツでは2014年に腕時計型の装置を活用した認証システム「iP1」を開発しましたが、従来の拳銃と比べて価格は6倍もする上、市販の磁石を当てるだけでも発砲できるという欠陥が明らかになりました。こうした事例を目の当たりにした彼らが、急進的にも見えるスマートガンに反対するのは当然と言えるでしょう。

これらの技術的な問題点を解決しなければ(あるいは解決しても)、アメリカ社会は決して受け入れようとしないでしょう。

トリガースが日本に上場する可能性

トリガースが日本の取引所に上場する可能性は、現時点では低いと考えています。理由は色々とあるのですが、やはり拳銃という日本人にはあまり馴染みのないものとの関連性が強いというのが最大の理由です。

トリガースが購入できる海外の取引所一覧

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