POLLの今後の将来性とPOLLが購入できるおすすめ取引所

POLLの将来性とおすすめ取引所

POLLの概要

通貨名称 POLL(Clearpoll)
最大発行数 900万枚
公開日 2017年10月
公式サイト https://www.clearpoll.io/
ホワイトペーパー https://www.clearpoll.io/downloads/ClearPoll-Whitepaper.pdf

POLLの特徴や目指しているもの

POLLは、ブロックチェーンを用いた世論調査プラットフォーム「Clearpoll」上で使用されるトークンです。Clearpollは最も正確で純粋な世論調査の提供を最終的な目標としています。ユーザーはアプリケーションを通じてトピック(質問)を作成したり、閲覧したり、それに投票したりできます。改ざん不可能なブロックチェーンとの相性が良好なプロジェクトであり、将来の飛躍が期待されます。

現状の世論調査の問題点

現状、世論調査はテレビ局や新聞社などのマスメディアによって行われることが多いですが、彼等が行う調査は必ずしも信頼できるものではありません。2016年6月のイギリス欧州連合離脱国民投票では、世論調査の「残留派有利」という世論調査が外れましたし、2016年11月のアメリカ大統領選挙では「ヒラリー・クリントン有利」という世論調査が外れました。

世論調査が外れる理由は、調査の過程で様々な「バイアス(偏り)」がかかるからです。一見完全に公平に見える調査であっても、実際には多少のバイアスがかかっていますし、中には質問者が意図的にそうしているものもあります。

例えば、新聞社による電話調査では、調査員が最初に「●●新聞から委託を受けた調査」であると名乗ります。そのため、●●新聞の報道姿勢に否定的な人は回答を断る事が多く、一方で●●新聞の報道姿勢に肯定的な人は回答することが多くなり、結果としてその新聞社の報道姿勢に沿った回答が出がちです。朝日新聞と読売新聞では内閣支持率の差に10%程度の差がつくことも珍しくありません。

また、調査方法によって母集団に偏りが出ることもあります。日中の固定電話による電話調査ならば、日中家にいることが多い主婦(主夫)の回答が多くなります。

面接方式の場合は、面接者に対する見栄や世間体から回答者が嘘をつく確率が高まります。例えば、「あなたは黒人が嫌いですか」という質問を黒人の面接者がしたときと、白人がしたときではその結果に大きな差が付くと考えられます。

調査結果の報道方法(報道する側の意思)によって世論が誘導されることもあります。例えばある質問に対して「賛成30%、反対25%、どちらとも言えない30%、無回答15%」という回答が出たとします。この場合「賛成派が反対派を上回る」と報じればまるで賛成派が有利であるかのように印象づけることができますし、逆に「賛成派は30%にとどまる」と報じれば反対派が有利であるかのように印象付けられます。

現状提供される世論調査には、上記のようなバイアスが少なからずかかっています。Clearpollはこうした偏りをできるだけ小さくし、より個人、企業、政府にとって有益な世論調査を提供するためのプロジェクトです。

Clearpollの基本的な仕組み

Clearpollは、ブロックチェーンを用いた世論調査プロジェクトです。ユーザーは完全匿名を保ったままトピックを閲覧したり、それに投票したりできます。投票結果はブロックチェーンによって管理されるため、特定の誰かがその内容を改ざんすることは不可能です。投票結果が政府や企業など、特定の組織にとって非常に都合の悪いものであったとしてもです。

「どのトピックを次の投票対象にするか」も投票で選ばれます。そのため、より多くのユーザーの興味のあるトピックが優先的に調査され、少数の人しか興味がないトピックは後回しにされます。

投票はブロックチェーンを組み込んだアプリを通じて行います。アプリはスマートフォン版とデスクトップ版を開発する予定で、スマートフォン版については現在Android対応のアルファ版(URL:https://play.google.com/store/apps/details?id=com.nextechdevelopments.clearpoll&hl=ja)がリリースされています。ユーザーはアプリにログインして投票したり、トピックを作成したり、その結果をSNS上などで共有したりします。

投票者が投票した時間帯や位置情報などの興味深いデータも提供されるため「どこの人がどのような投票をしたのか」といった分析もできます。もちろん、名前や住所といった個人を識別するためのデータは提供されないため、安全です。今後はClearpoll Plusと呼ばれる追加サービスも提供する予定で、世論調査をサービスに活用したい個人、企業、政府などはより高度な結果を得られます。

Clearpoll PlusはPOLLでなければ購入できないため、Clearpollの市場価値が高まれば高まるほど、それに伴ってPOLLの需要も増大し、その価格は高まります。

筆者が考えるPOLLの今後の将来性

なかなかの将来性を感じます。正確な世論調査というのは個人はもちろん、企業や政府にとっても非常に有益なデータです。こうしたデータを新聞社やテレビ局などの中央集権的な組織でなく、分散型プラットフォームで取得できるというのは大きな強みです。競合するプロジェクトはいくつかありますが、有力なものはなく、今後の開発やマーケティング次第になりそうです。

ただし、Clearpollにバイアスが全く掛かっていないかと言うと、そんな事はありません。Clearpollはアプリを使った世論調査プラットフォームであるため、アプリを利用できる人でなければ参加できません。

世界の携帯電話保有台数は世界人口に迫る勢いで増加しており、ここからあぶれる人は年々少なくなるものと考えられますが、それでも完全に公平ではないことは理解しておきましょう。

POLLが日本に上場する可能性

現状では、日本の仮想通貨取引所に上場される見通しは立っていません。すでに複数の海外取引所に上場されていますので、購入したいという方はそちらを利用しましょう。

POLLが購入できる海外の取引所一覧

  • Kucoin
  • Cryptopia
  • HitBTC
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