PHRの特徴と今後の予定や将来性について詳しく解説

PHRの特徴と将来性を解説

PHRの概要

通貨名称 PHR(Phore)
最大発行数 約1162万枚
公開日 2017年9月
公式サイト https://phore.io/
ホワイトペーパー

PHRの特徴や目指しているもの

PHR(フォア)は小規模なクラウドファウンディングを行うためのプラットフォーム「Phore」で使用される匿名性の高い仮想通貨(匿名通貨)です。2017年9月にKryptoKoin(KTK)からリブランディングして誕生した仮想通貨であり、ゼロ知識証明によって取引情報を第三者から確認できないようにします。

現状のクラウドファウンディングの問題点

クラウドファウンディングとは、クラウド(Crowd,群衆)とファウンディング(Funding,資金調達)を組み合わせた造語で、インターネットを通じて不特定多数の人から資金を集める仕組みです。支援者(資金提供者)に金銭的見返りがない「寄付型」、金銭的見返りがある「投資型」、プロジェクト提供者の物品を購入して援助する「購入型」などがあります。

クラウドファウンディングは銀行や自治体などの「お固い組織」からの資金援助は得づらくとも将来性があるプロジェクトを成功させるための手段として注目されています。特にベンチャー企業との相性は良好で、数千万円以上の資金を集めた事例も少なくありません(参考:http://careersupli.jp/manner/cloud-founding/)。一方で最近は実施数の増加に伴い、クラウドファウンディングのデメリットも顕在化しつつあります。

クラウドファウンディングの実施者(事業者)から見た場合、そもそも資金調達に成功する確率が低いというのが大きなデメリットです。簡単に資金が集められる錬金術じみた手法と揶揄されることもあるクラウドファウンディングですが、大抵の事業は大して人の目にもとまることもないままひっそりと消えていくものです。

成功させるために注目を浴びようとしていらぬ発言をして炎上したり、広報や情報公開などに時間を取られて本来の事業に掛けられる時間や手間が少なくなったりすることも珍しくありません。

一方、資金を提供する側から見た場合、出資した資金が有効活用されない可能性があるというのが最も大きなデメリットです。

「商品を作ったもののあまり売れなかった」「企画が途中で頓挫した」というのならばまだいいほうです。もともと実施者にまともに事業を行う気がなく、集まった資金を持ち逃げした、という事例も珍しいものではありません。

Phoreはこうしたデメリットを大幅に削減し、実施者と支援者の双方がより安心して参加できるクラウドファウンディングを実現するためのプラットフォームです。

Phoreの仕組み

Phoreは小規模なクラウドファウンディングを匿名で実施できるプラットフォームです。事業者と支援者は、どちらも素性を明かすことなくクラウドファンディングに参加できます。

匿名でのクラウドファウンディング実施を認めると持ち逃げの可能性が高まるのでは、と思われるかもしれませんが、Phoreにはスマートコントラクトの機能が搭載されるため、そのような心配はありません。

スマートコントラクトとは、イーサリアムなどでも採用されている、契約を自動化するための仕組みです。予め契約の内容と、それが実行される条件を定義しておくと、その条件が満たされたときに契約が自動的に実行されるという仕組みになっています。集められたお金がどのように使われるかなどを予め定義しておけば、持ち逃げの可能性はなくなります。

一方、支援者はおおっぴらに支援を表明しにくいプロジェクトにこっそり資金援助できます。

匿名化の仕組み

プラットフォーム上で使用されるPHRはいわゆる匿名通貨の一種であり、ゼロ知識証明を採用しています。ゼロ知識証明については、Zcashの記事で詳しく解説されていますが、要するに送信者と受信者の間の取引情報を第三者から見えなくするための技術です。取引の内容は確認できずとも、その正当性は確認できるため、ブロックチェーンは健全に保たれます。

マスターノードについて

マスターノードとは、ノード(ブロックチェーンを支えるコンピュータ)のうち、取引の承認を行うもののことです。マスターノードを設置することによって、より多くの報酬が得られるほか、予算や開発提案に対して投票できるようになります。

マスターノードになるための条件は1万PHRの保有で、それ以外になにか特別なことをする必要はありません。2018年月9日時点でのレートは概ね1PHR=140円なので、マスターノードになるためには140万円相当のPHRが必要になります。

コンセンサスアルゴリズムについて

PHRはコンセンサスアルゴリズムにPoS(Proof of Stake)を採用しています。コンセンサスアルゴリズムとは、ブロックチェーンに記載する際に守るべきルールのことです。ビットコインを筆頭に多くの仮想通貨はPoW(Proof of Work)を採用しています。PoWは計算競争に勝ったコンピュータに記帳&報酬受取の権利が与えられるルールです。基本的には優れた仕組みですが、

  • 計算能力が低いコンピュータでは報酬が受け取れない
  • 計算競争を行うため電力消費量が増える

といったデメリットもあります。

PoSはこうしたPoWのデメリットを穴埋めしたもので、コインの保有量や保有期間の長い者に対して優先的に記帳&報酬受取の権利が与えられるルールです。この仕組のもとでは計算能力の低いコンピュータも保有量や保有期間次第で報酬を得られるため公平性が高く、電力消費も抑えられます。

アトミックスワップについて

PHRはアトミックスワップを採用しています。アトミックスワップとは、取引所などを介さずに直接仮想通貨を交換する仕組みです。中央集権型の取引所を介する必要がなくなるため、取引手数料を省くことができますし、取引にかかる時間も短くできます。

ロードマップの内容

2018年中に

  • DApps(分散型アプリ)の作成を可能にする
  • スマートコントラクトの実装
  • モバイルアプリの開発
  • AV/VRマーケットプレイスの強化
  • Phoreラボの設立

などを行う予定です。

筆者が考えるPHRの今後の将来性

現時点ではそれなりに将来性があると思います。匿名通貨自体は珍しいものではなく、むしろ数が多すぎるほどだと考えていますが、PHRにはクラウドファウンディングという明確な目的があり、この点で他の匿名通貨との差別化はできています。スマートコントラクトやアトミックスワップなどの機能も豊富で優秀です。

匿名通貨はその匿名性の高さ故に違法取引に使われる懸念もありますが、クラウドファウンディング用のPHRでわざわざそれをするメリットもないことを考えると、あまり心配はないかと思います。

PHRが日本に上場する可能性

現時点では日本の仮想通貨取引所に上場される見通しは立っていません。すでに複数の海外取引所に上場されていますので、購入したい場合はそちらを利用するといいでしょう。

PHRが購入できる海外の取引所一覧

  • Cryptopia
  • CryptoBridge
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