NEUの特徴や将来性、NEUが購入できるおすすめの取引所

NEU（neufund）の概要

NEUの特徴や目指しているもの

NEUは、欧州初のセキュリティ・トークン・オファリング（STO）プラットフォーム「Neufund」で使われるトークンです。企業はイーサリアム（ETH）のスマートコントラクトを活用してセキュリティトークンを発行して、投資家は投資することでキャピタルゲイン（売却益）を狙います。

NeufundとNEUの仕組み

資金調達を考えている企業は、Neufund上で資金調達を実施します。投資家はイーサリアムもしくはEUR-T（ユーロの価格と連動するペッグ通貨。Neufund上で使える）を払い込んでNEUを獲得して、プラットフォーム上で支払われた成功報酬の一部を獲得します。

Neufundは世界有数の暗号資産取引所のバイナンスとの提携を発表しています。それだけではなく、マルタを拠点とする暗号資産取引所のビットペイ、コインファームというプラットフォームなどとも提携しています。

STOの前に流行したICOとは？

ICOとは、暗号資産を利用した資金調達方法です。資金を調達したい企業やプロジェクトチームはトークン（暗号資産）を発行し、投資家に販売します。トークンはその企業やプロジェクトが開発するプロダクト（商品）の中で使える通貨のようなものです。プロダクトの価値が上昇した場合、それに伴ってトークンの価値も上昇するため、投資家は大きな売却益を得られます。

ICOはなぜ流行った？

ICOは、新たな企業の資金調達方法として、2016年～2018年にかけて頻繁に行われました。ICOがここまで人気を得た理由は、非常に簡単だからです。

ICOが台頭する以前の企業の主な資金調達方法は「銀行などから借りる」もしくは「イニシャル・パブリック・オファリング（IPO）を実施する」かでしたが、ほとんどの企業にとってどちらもハードルの高いものでした。ICOは

ICOの問題点の解消を目指したSTO

STOも基本的な仕組みはICOと同様で、トークンを発行して資金調達を行います。では両者の違いは何なのかといいますと、法規制の有無です。

ICOには事実上規制がありませんが、STOには法規制があります。STOの実施には、その国の規制に従う必要がありますが、持ち逃げを前提としたようなプロジェクトはある程度排除されて、将来性の高いプロジェクトのみが残ります。

法規制に従うならIPO（株式）でいいのでは？と思われるかもしれまえんが、STOで発行したトークンは、トークンであるがゆえに譲渡が非常に簡単で、高速で遅れるというメリットがあります。STOはIPOの安全性とICOの便利さを兼ね備えた仕組みである、と言えるかもしれません。

なお、STOで発行されるトークンはセキュリティトークンと呼ばれます。セキュリティトークンのセキュリティとは株式や社債などの有価証券です。セキュリティトークンはこれらの有価証券をデジタル化したものであり、価値の裏付けとなる存在があると言えます。

NEUの将来性

NEUの将来性は、現時点では、それなりに将来性はあると考えています。STOはICOに変わる新たな、より信頼性のある資金調達方法として注目を浴びています。2020年までに市場規模は1兆ドル（約110兆円）達するという推測もあります。

その需要をいち早く狙ったのは正解だと思います。ただし、STOプラットフォームは他にも存在するため、プラットフォーム間同士の競争に勝たなければならないという課題も残されています。

NEUが日本に上場する可能性

現時点では、日本の暗号資産取引所に上場される見通しは立っていません。すでに複数の海外取引所に上場されていますので、気になる方はそちらで購入するといいでしょう。

NEUが購入できる海外の取引所一覧

• Luqui
• IDEX
• Yobit