医療系の仮想通貨MTNの主な使い道や今後の将来性と購入できるおすすめ取引所

医療系仮想通貨MTNの使い道・おすすめ取引所

MTNの概要

通貨名称 MTN(Medicalchain)
最大発行数 2000億枚
公開日 2018年3月
公式サイト https://medicalchain.com/ja/
ホワイトペーパー https://medicalchain.com/ja/whitepaper/

MTNの特徴や目指しているもの

MTN(Medicalchain/メディカルチェーン)は、ブロックチェーンの技術を活用して医療をより安全・安心で効率的なものにするイギリス発のプロジェクト「Medicalchain」上で使用されるトークンです。同プロジェクトはイギリスのMEDICALCHAIN.COM LTD(以下MEDICALCHAIN社)が推進しているものです。医療業務の効率を大幅に改善することによって、患者と医療スタッフの満足度向上、更には過剰な医療費増大の抑制を目指します。

Medicalchainが生まれた背景~NHSがもたらす多大な財政赤字~

Medicalchainが生まれた理由を知るためには、まずはイギリスの医療制度「NHS」について知る必要があります。イギリスは日本と同じく国民皆保険制を採用していますが、その内容はさらに手厚く、なんと原則として医療は無料(自己負担なし)です。ただし、これを利用するためには、GPと呼ばれる医師(かかりつけ医のようなもの)に治療が必要と判断して貰う必要があります。

なんて素晴らしいんだ、と思われるかもしれませんが、実はこのNHSには問題も少なくありません。美味しそうな話には裏があるのです。

問題点①サービスの質の悪さ

NHSは最盛期には150万人もの従業員を抱える国営医療サービス団体でした。彼らは自らの雇用確保と賃上げを優先したため、設備の更新など、サービスを提供するための行動は後回しにされ、年が経つごとにサービスの質は劣化していきました。

財政赤字も増加したため、サッチャー政権時代にはスタッフの昇給や増員が抑制されましたが、これによって多くのNHSスタッフが私立病院などに流れ、さらに待ち時間は伸び、質が下がるという悪循環に陥りました。その後のブレア政権も改革に取り組んだものの十分な成果を出しているとは言えません。現状、NHSは待ち時間が長くて質も悪い、無料以外には良いところがないと言わざるを得ないのです。

問題点②不公平感の大きさ

NHSのあるイギリスでは医療費は無料で受けられると書きましたが、これはあくまでも窓口負担が無料であるというだけの話です。実際には多額の資金が税金や保険料によって維持されています(財源は80%以上が租税、18%が国民保険からの拠出)。窓口で支払うお金はただでも、別のところでお金を取られているわけです。

しかもこの仕組みのもとでは節制して健康を維持した人は一方的に税金や保険料を取られるばかりで、支払った金額に見合ったメリットを受け取れないのですから、不公平感も高まります。最近はそこに移民なども絡み合い、さらい複雑な様相を呈しています。

このように、イギリスの医療は現状多くの問題を抱えています。Medicalchainは医療業務の効率を改善することによって、複雑に絡み合った問題をまとめて解決する可能性を秘めたプロジェクトです。

Medicalchainの概要

Medicalchainは簡単に言えば、ブロックチェーン上に患者の情報を記載し、それを医療関係者同士で共有することによって医療業務を大幅に効率化するものです。これにより、医師を始めとするスタッフの負担を減らしつつ患者の待ち時間を減らします。

現状、患者の情報は個別の病院や薬局ごとに管理されています。そのため、患者が別の病院にかかる場合は、また一から診察を受けなくてはなりません。この仕組みは患者にとっても医師にとっても無駄の多いものです。

患者の待ち時間が伸びるのは言うまでもありませんが、医師も新たな書類の作成に時間を取られることになります。医師の業務の30%以上は書類などを書く時間に取られていると言われており、その長さの分だけ診察に回せる時間は減ります。

しかし、MedicalChainを使って情報を広く共有するようにすれば、こうした問題は解決します。患者は最初の1回の診察だけでよくなるので診察時間は短くなりますし、医師の書類作成の時間も短くなります。

情報は改ざん不可能なブロックチェーンに書き込まれるので、権限のない第三者が勝手に情報を書いて誰かを陥れる、ということもまず起こらないでしょう。このような効率化は人件費の削減にもつながるため、医療費抑制にも繋がりそうです。

また、情報は安全に記録し、医師、病院、研究所、薬剤師、保険会社なども共有します。こうした医療関係者は必要に応じて患者の記録にアクセスして、必要な情報を即座に確認します。例えば保険会社はブロックチェーンのスマートコントラクト(契約の内容とそれが実行される条件を書くことによって、条件が満たされた時に契約が自動実行される仕組み)を活用することによって、保険金の給付にかかる業務を減らせます。

情報管理の仕組み

患者の情報はMedicalChainが開発したデバイスを使って管理します。患者は自身のスマートフォンにMedicalChainのアプリをダウンロードし、デバイスを登録します。そして、アプリやデバイスから病院に対して使用許可を出します。これにより、他の病院も患者の情報を使用できるようになります。

仮想通貨払いも可能な遠隔医療サービスを提供

Medicalchainは7月より、ロンドンに拠点を置く医療機関「グローブス・メディカル・グループ」と経堂で、遠隔医療サービスの試験を行っています。遠隔医療とは、医師が文字通り遠く離れたところにいる患者に対して診療を行うことです。

イギリスは前述のGPに相談してから実際に治療を受ける病院を選ぶ仕組みになっていますが、このGPの部分を遠隔医療に置き換えることによって、患者と医師双方の負担を減らします。

この実験では医療スタッフや保険会社はブロックチェーンの情報にアクセスするわけですが、その際にMedicalchain上でそのアクセスが適切なものであるかをチェックされます。患者は配布されるウォレットでMTNを支払いができます(MTNで支払うことによって、インセンティブが得られます)。

筆者が考えるMTNの今後の将来性

現時点では、ある程度期待しています。実証実験も大規模に行われていますし、ウェブサイトの情報も充実していますし、大手の取引所にも上場しています。現状では、後を追う価値は十分にあるといえるでしょう。

MTNが日本に上場する可能性

現時点では、日本の仮想通貨取引所に上場される見通しは立っていません。すでに複数の海外取引所に上場されていますので、気になる方はそちらを利用するといいでしょう。

MTNが購入できる海外の取引所一覧

  • Huobi
  • Kucoin
  • Gate.io
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