MDAの特徴や将来性、MDAが購入できるおすすめの取引所

MDAの今後の将来性

MDA(モエダ)の概要

通貨名称 MDA(Moeda Loyalty Points)
最大発行数 2000万枚
公開日 2017年7月17日
公式サイト https://moeda.in/
ホワイトペーパー https://moeda.in/whitepaper.pdf

MDAの特徴や目指しているもの

MDA(モエダ)は、投資家が金融システムの恩恵を十分に得られていない起業家などに対して投融資を行うためのプラットフォーム「Moeda」上で使われるトークンです。お金を借りたい(投資を受けたい)人と借りたい(投資したい)人のマッチングを効率的に行うことによって、低金利かつ高速で公平な融資を実現します。

投資家はアンダーバンクト(発展途上国などに多い、銀行が利用できない人)の起業家、NGO団体、国連などにも投融資を行える可能性があり、成長の余地が大きい事業に投資することによって、大きな利益を得られます。MoedaはiOSやAndroidアプリとして利用でき、世界中のスマートフォンユーザーがその対象となりえます。

世界人口の3分の1は銀行にアクセスできない

MDAは主に既存の金融システムにアクセスできない人向けのプラットフォームです。今の世の中で既存の金融システムにアクセスできない人など少ないのではないか、と思われるかもしれませんが、世界には何らかの原因で既存の銀行に口座を持てない人(持てるのに持たない人は除く)が約24億人ほど存在しています(世界銀行の調査より)。

こうした人達はアンダーバンクトと呼ばれており、当然ながら金融システムの恩恵を十分に得られていません。現時点での世界の人口は約74億6000万人ですので、3人に1人はアンダーバンクトということになります。

また、世界を先進国と発展途上国に分類した場合、先進国のアンダーバンクトの割合はおよそ5%ほどですが、発展途上国の場合は45%ほどと、大きな差があります。途上国内でも男性に比べて女性、あるいは富裕層に比べて貧困層のアンダーバンクト率は高く、一国内にも格差が存在しています。

では、先進国ではそのような問題は見られないのかというとそうとも言えません。誰もが認める世界最強国家であるはずの米国では人口約3億2500万人に対して、約2500万人がアンダーバンクトです。また、それとは別に、約9000万人の貯蓄額は500ドル(約5万円)以下しかないという統計もあります。このような事情から、米国内では銀行口座を持たない人向けのプリペイドカードや賃金前払いサービスなどの需要が増加しています。

金融包摂向けた取り組みとその問題点

このようなアンダーバンクトの人たちを金融サービスへ取り組むことを金融包摂といいます。金融包摂の例として有名なのが1983年に設立されたグラミン銀行です。

これは2006年にノーベル平和賞を受賞することになるムハマド・ユヌス氏が中心となって設立した銀行で、貧困層向けの低金利の無担保融資を行うマイクロファイナンス(小口融資)が主要業務です。現時点での借り手の殆どは女性で、金融包摂を実現するプロジェクトとして、それなりに評価されているようです。

しかし、このような取り組みには問題点も少なくありません。グラミン銀行の金利は年率20%程度です。バングラデッシュは物価上昇率が日本と比べて高く(2008年~2017年の10年間で、物価上昇率が5%を下回ったのは2009年の4.91%の1回だけです)、貧困層向けの貸出金利は100%を超えることも多いとされていることを考えれば確かに低金利です。しかし、日本人から見れば高金利です(日本の最大貸出金利は20%)。

貧困層が高い金を払わされる理由は、融資する側が不安だからです。富裕層にお金を貸した場合は返ってくる可能性が高く、貧困層の場合はその確率は下がる、と考えるのは自然なことです。だからこそ貸す側は高い金利をとってそのリスクの穴埋めをしようとするのです。

貧困層はその条件を受け入れざるを得ず、結果として富裕層は低金利、貧困層は高金利という「棲み分け」につながってしまっているのです。MDAはこのような問題点をブロックチェーンによって解決し、貧困層でも低金利を享受できるようにするためのプラットフォームです。

MoedaではP2Pで直接金融を実現

Moedaは、融資機能と送金ネットワークを組み合わせたシンプルなプラットフォームです。貸す側と借りる側はMoedaを通じて出会い、MDAを使って融資を行います。

プラットフォームはiOSやAndroidアプリで提供されるため、銀行口座がない人でも簡単に利用できます(途上国でもスマートフォンは急速な勢いで普及しており、口座はないがスマートフォンはあるという人がたくさんいます)。

高額融資から少額融資まで様々な融資に対応可能ですが、メインは少額融資です。特にアンダーバンクドのなかでも、能力が高いにもかかわらず融資を受けられない女性や貧困層をメインターゲットにしており、彼らの資金調達を容易にします。融資を受けた人たちが事業に成功すれば、Moedaの評判は高まり、それに伴ってMDAの価格も上昇することでしょう。

貸し手は借り手をどのように選ぶのか?

Moedaのシステムのもとでは、貸し手は借り手を簡単に選ぶことができます。借り手の能力が明示されるからです。ここで言う能力とは返済能力に限った話ではなく、起業のプロジェクトも含まれます。つまり、将来有望なプロジェクトならば高く評価され、そうでないならば低く評価されるわけです。

現状、多くの事業者向け融資の判断は銀行が行っています。なぜ銀行が行っているかというと、銀行以外にその判断ができる機関がほぼ存在しないからです。その結果銀行は大きな利息を得ているわけですが、Moedaなら個人投資家でも融資の判断ができるようになります。

個人でも融資の判断ができるようになれば、銀行の優位性は大いに失われます。すでに日本を含めた世界の銀行は人員の削減やそれに伴うAIの導入などを進めていますが、Moedaはその流れを加速させるかもしれません。

筆者が考えるMDAの今後の将来性

MDAの将来性ですが、現時点では低いと判断しています。他の融資向けプラットフォームに遅れを取っている印象が否めないからです。

融資向けプラットフォームは実はMoeda以外にもたくさん存在しています。例えばETHLendは担保を元に仮想通貨の貸し借りを行うプラットフォームですし、SALTは仮想通貨を元に法定通貨の貸し借りを行うプラットフォームです。

そして、これらと比べてMoedaに優れている点はあるのかというと、正直なところ答えるのが難しいです。ブロックチェーンを用いて融資を管理するというのは上記のプラットフォームでも行われていることですし、開発もETHLendの方が重要に進んでいるように見えます。

また、Moedaには担保に関する記載が見当たらないのも気になるところです。ブラジルでNGOなどと連携をしているところを見ると、融資よりも投資をメインにするのかもしれません。

MDAが日本に上場する可能性

現時点ではその動きはありません。早めに購入したい場合は、以下の海外の取引所の利用をおすすめします。

MDAが購入できる海外の取引所一覧

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