HYDROの今後の将来性とHYDROが購入できるおすすめの取引所

HYDRO

HYDROの概要

通貨名称 HYDRO
最大発行数 約111億1111万枚
公開日 2018年1月
公式サイト https://www.hydrogenplatform.com/HYDRO
ホワイトペーパー https://github.com/hydrogen-dev/HYDRO-docs/blob/master/Raindrop/HYDRO_Raindrop_White_Paper_Japanese.pdf

HYDROの特徴や目指しているもの

HYDROは、フィンテック企業のhydrogen社による一大仮想通貨プロジェクト「hydrogen」上で使用されるーサリアムベースのトークンです。hydrogenは民間の金融機関によるブロックチェーンの活用を促すことによって、既存の金融システムをもっと安全で便利なものにするための大プロジェクトです。hydrogenはすでにTDバンク(カナダ第2の銀行)を始めとする様々な金融機関と提携しており、期待の高さが伺えます。

現状の金融システムの問題点

現状、金融システムは非常に中央集権的な方法で運用されています。そのため、外部の人間は容易に内部情報にアクセスできず、それどころか預けた自分の情報がどのように管理・運用されているか知ることすらできません。

これは情報の機密性を守るための処置ではありますが、実際にはこのように守りを固めても外部に情報が流出することがままあります。現状は透明性も、機密性も十分に確保できているとは言い難い状態なのです。HYDROはこのようないびつな仕組みを解決するための金融プラットフォームであり、金融システムをより高度に分散化されたものにします。

HYDROの強み

HYDROは民間の金融機関のブロックチェーン活用を促すプロジェクトです。このプロジェクトは他の多くのプロジェクトと違い、システム自体に変更を加えるのではなく、周辺機器のように接続することによって機能を増強します。つまり、システムを変更することなく、ブロックチェーンの技術を取り入れられるようになるのです。

現状、金融機関は大規模な金融システムを採用しています。それを丸ごと変更するというのは、入れ替え先のシステムが素晴らしいものであっても、非常に難しいと言わざるを得ません。一方、HYDROはシステムを変更するのではなく、プラットフォームを介して標準API(システムに埋め込める便利なパーツのようなもの)を提供するため、導入のハードルは非常に低いです。

HYDROの5つの機能

HYDRO導入企業にはどのようなメリットがあるのでしょうか。HYDROの5つの機能について見てみましょう。

Raindrop

Raindropは、HYDROのメイン機能とも言える存在であり、公開元帳上に構築された認証サービスです。

金融プラットフォームでは多くの情報が送受信されるため、セキュリティは非常に重要です。Raindropはセキュリティを確保するためのブロックチェーンベースの認証システムであり、アクセス要求が適切なものなのかどうかを確認します。なりすましやハッキングの療法を効果的に抑制します。その性能はGoogleが提供している二階認証用アプリのGoogle Ahtheticatorよりも優秀と謳われており、仮想通貨取引所のCoinEXなども導入を目指しているとのことです。

Snowflake

Snowflakeはブロックチェーンを活用した個人認証(KYC)システムのことです。イーサリアム(ETH)の契約を自動で実行する仕組み(スマートコントラクト)を活用し、様々な金融サービス、契約に応用されることを目的としています。

通常、KYCにはIDとパスワード、もしくは指紋や静脈などを使用しますが、これらはどれも一長一短です。Snowflakeは高度なセキュリティを低コストで維持できるという点で、従来のKYCよりも優れています。具体的には、口座管理やブロックチェーン上で動作する分散型アプリであるDAppsのKYCがFaceIDだけで完了するようになり、利便性が上がります。しかも安全性も増します。

Ice

Iceは、文書や契約書、もしくはその中の出来事に対してスタンプを付けて記録する文書管理機能です。重要な文書の書き換えを「凍結」し、半永久的に保存することからこのような名前がつけられました。文書のスタンプ、あるいは記録にはHYDROトークンが必要です。

Tide

Tideは、従来の支払いをHYDROトークンに置き換える機能です。現状ではホワイトペーパーが作成されておらず、どのような機能になるかは未知数ですが、2019年の第四半期(10月~12月)のリリースを目指しています。

Mist

Mistは、ブロックチェーンの不正を監視する人工知能です。分散ネットワーク上で最適化された機械学習モデルにより、安全性を強化します。ユーザーは不正取引が起きそうなときに警告を受け取ったり、学習に役立つデータを送ることによってHYDROを受け取ったりできます。現状ではホワイトペーパーは作成されていません。

hydrogenの主な提携先

hydrogenはすでに各種企業と提携していますが、その中でも特に大きいのがカナダの五大銀行の1つであるトロント・ドミニオン銀行(通称:TDバンク)です。総資産と時価総額はどちらもカナダ2位・北米6位にも上り、国内に1000店舗以上を構えています。

また、2018年12月にはGoogleが提供するクラウドコンピューティング用プラットフォームであるGoogle Cloudとも提供しています。これによりウェブサイトやアプリの開発に対応しています。その他にもIBMやoracleなどとも提携しています。

筆者が考えるHYDROの今後の将来性

現時点では、それなりに期待してもいいのではないかと思っています。一番の評価点は、あまり大風呂敷を広げすぎていないことです。hydrogenが目指すのはあくまでも現状の金融システムの強化であり、置き換えではありません。それゆえに金融機関側もそれを受け入れやすく、それが提携企業の増加につながっているのではないでしょうか。

一方で現状では未知数な部分も多く、時価総額ランキングも400位前後と決して高くはありません。期待はしてもいいプロジェクトですが、一方で期待し過ぎには気をつけたほうがいいでしょう。

HYDROが日本に上場する可能性

現状では、日本の仮想通貨取引所に上場される見通しは立っていません。すでに複数の海外取引所に上場されていますので、気になる方はそちらで購入するといいでしょう。

HYDROが購入できる海外の取引所一覧

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