ECOの特徴や将来性、ECOが購入できるおすすめの取引所

ECO（EcoCoin/エココイン）の概要

ECOの特徴や目指しているもの

ECOは、既存の暗号資産よりもエコであることを目指す暗号資産です。ライドシェアリング会社最大手のUber（ウーバー）共同設立者であるギャレット・キャンプ氏によって開発が進められています。その名前の通りエコロジーであることを目的とする暗号資産であり、世界中の大学機関ネットワークによって管理されるのが大きな特徴です。

ECOの仕組み

ECOの大きな特徴として、発行枚数の多さが挙げられます。ビットコインの2100万枚やライトコインの8400万枚、けた違いに多いリップル（XRP）でも1000億枚なのに対して、ECOの発行枚数はなんと1兆枚です。世界人口が約75億人（2018年11月時点）なので、全員に平等に配布しても1人あたり約133枚（＝1兆枚÷75億人）が得られる計算になります。また、ECOはすべての人のための暗号資産として拡大することを目指しており、トークンの割り当て待ちリストを作成します。

実際のところ、暗号資産は極小単位でも保有・送金できるため、発行枚数が少ないからと言って必ずしも少人数しか保有できないということはありません。しかし、見かけ上の発行枚数の多さが普及を後押しする可能性は少なからずあるとも考えられます。

多くの人は暗号資産の細かい仕様については興味がなく、例えばビットコインの2100万枚という数字を見ただけで「限られた人しか持てないものだ」と勘違いする可能性が高いからです。

世界中の大学機関が管理

ビットコインのブロックチェーンは、世界中のマイナーと呼ばれる人達によって管理されています。マイナーとはマイニングと呼ばれる行為を行う人達です。マイニングとは簡単に言えば計算競争であり、この競争に勝ったマイナーは新規ブロックの作成（電子的な取引台帳への記帳）をして、報酬を受け取ります。

世界中のマイナーによる計算競争が生まれれば、分散度合いは上昇します。分散度合いが高まるのは基本的には良いことですが、競争激化は消費電力量の拡大を招くデメリットは見逃せません。2017年12月11日のNewsweek米国版では、ビットコインによる消費電力量は、世界の159カ国のそれよりも多いと指摘されています。もちろん、ビットコインがそれだけの電気をかける価値がある決済システムに成長すればいいのですが、現状ではその兆しは見えません。実際の決済にはほとんど使われていない、と言われても仕方のない状況です。

一方、ECOのブロックチェーンは、世界中の大学機関によって管理されます。誰でもマイナーになれるビットコインと違って、ECOはマイナーを予め絞ることによって過度な競争を排除し、消費電力量を抑えようとしているのです。信頼できる世界中の大学機関を結んだネットワークは、エネルギー効率が良い方法でできる限り分散され、協調的な財務基盤を構築します。純粋な分散度合いという点ではビットコインに劣るかもしれませんが、それを補って余りあるだけのメリットは有るように見えます。

ICOを実施しない

ICOは株式を前売りするIPOと比べて実施のハードルが低く、それでいて資金を集められることから、2017年頃にはよく利用されていました。しかし、最近は詐欺的なプロジェクトの多さが問題視されるようになり、各国政府は規制を検討したり、あるいは事実上禁止したりするようになりました。ECOもこうした点を踏まえてICOは実施せず、代わりにコインを配布することによって初期段階の普及を進めています。

ECOの将来性

ECOの将来性は、現時点ではそれなりにあると考えています。仕組みそのものには特に優れた部分はありませんが、何しろUber共同創業者が関わっているというのが宣伝ポイントとして強力です。技術的に優れているのと実際に普及するのは別物であることを考えると、十分にチャンスはあるといえるでしょう。

ECOが日本に上場する可能性

現時点では、上場されている取引所はないようです。公式サイトから無料でコインが受け取れますので、気になる方はそちらから手続きを行ってください。