ECOは今後どうなる?ECOの特徴や将来性を徹底調査

ECOの特徴や将来性を徹底調査

ECOの概要

通貨名称 ECO(EcoCoin)
最大発行数 1兆枚
公開日 2018年3月
公式サイト https://eco.com/home
ホワイトペーパー

ECOの特徴や目指しているもの

ECO(EcoCoin/エココイン)は、ライドシェアリング会社ウーバーの共同設立者であるGarrett Camp氏によって作られる仮想通貨です。名前が示すとおり、従来の仮想通貨よりもエコロジーな仮想通貨であり、世界中の大学機関ネットワークによって管理されるのが大きな特徴です。従来よりも大幅に多い発行枚数と少ない消費電力を武器に普及を目指します。

ECOが指摘するビットコインの欠点

現状、時価総額が最も高く、最も普及している仮想通貨であるビットコイン。しかしその存在は完全無欠のものではなく、多数の欠点を抱えています。ECOはビットコインは「通貨交換の手段」というより「不確かな投機的資産」であると批判しており、その大きな欠点として、以下の3つを上げています。

  • 一部の投資家に多数の仮想通貨が保有されており、通貨が高額で取引されている
  • マイニングによる環境負荷が大きすぎる
  • ビットコインを用いた詐欺が発生する可能性が高い(ビットコイン自体を詐欺であると言っているわけではない)

これらの問題点は実はビットコインに限ったものではなく、他の仮想通貨にも当てはまります。ECOはこうした仮想通貨が抱えている問題点を解決し、より多くの人のためになる仮想通貨になろうとしています。

ECOの発行枚数は1兆枚

ECOの大きな特徴の1つとして、発行枚数の多さが挙げられます。ビットコインは2100万枚、ライトコインは8400万枚、リップル(XRP)ですら1000億枚であるのに対して、ECOの発行枚数はなんと1兆枚です。2018年11月時点での世界人口が約75億人ですので、全員に平等に配布したとしても、1人あたり約133枚(=1兆枚÷75億人)が割り振られることになります。また、ECOはすべての人のための仮想通貨として拡大することを目指しており、トークンの割り当て待ちリストを作成します。

実際のところ、仮想通貨は小数点以下の単位でも保有・送金できるため、見かけ上の発行枚数が少ないからと言って必ずしも少数しか保有できないということはありません。しかし、見かけ上の発行枚数の多さが普及を後押しする可能性は少なからずあるとも考えられます。

多くの人は仮想通貨の細かい仕様については興味がなく、例えばビットコインの2100万枚という数字を見ただけで「限られた人しか持てないものだ」と勘違いする可能性が高いからです。

世界中の大学機関が管理

ビットコインのブロックチェーンは、世界中に散らばったマイナーと呼ばれる人達によって管理されています。マイナーとはマイニングと呼ばれる行為を行う人達です。マイニングとは簡単に言えば計算競争であり、この競争に勝ったマイナーは新規ブロックの作成(電子的な取引台帳への記帳)を行い、報酬を受け取ります。

世界中のマイナーによる計算競争が生まれればそれだけ分散度合いは上昇します。分散度合いが高まるのは基本的には良いことです。しかし、競争が激化すると、その分消費電力量も大きくなるというデメリットは見逃せません。2017年12月11日のNewsweek米国版では、ビットコインによる消費電力量は、世界の159カ国のそれよりも多いと指摘されています。

もちろん、ビットコインがそれだけの電気をかける価値がある決済システムに成長すればいいのですが、現状ではその兆しは見えません。電気ばっかり食って、実際の決済にはほとんど使われていない、と言われても仕方のない状況です。

一方、ECOのブロックチェーンは、世界中の大学機関によって管理されます。誰でもマイナーになれるビットコインと違って、ECOはマイナーを予め絞ることによって過度な競争を排除し、消費電力量を抑えようとしているのです。信頼できる世界中の大学機関を結んだネットワークは、エネルギー効率が良い方法でできる限り分散され、協調的な財務基盤を構築します。純粋な分散度合いという点ではビットコインに劣るかもしれませんが、それを補って余りあるだけのメリットは有るように見えます。

なお、ECO開発チームは、Webサイト上でこのネットワークに参加する大学を募集しています。くわしくは公式ページ(URL:https://eco.com/partners)をご覧ください。

ICOを実施せず

ICO(イニシャル・コイン・オファリング)とは、開発チームや企業などが資金を集めるために、仮想通貨を前売りすることです。開発チームなどは仮想通貨を発行して投資家に販売し、集めた資金を元に開発を実施します。開発が順調に進めばその仮想通貨の価値が高まるので、投資家も利益を得られる、という仕組みになっています。

ICOは株式を前売りするIPOと比べて実施のハードルが低く、それでいて資金を集められることから、2017年頃にはよく利用されていました。しかし、最近は詐欺的なプロジェクトの多さが問題視されるようになり、各国政府は規制を検討したり、あるいは事実上禁止したりするようになりました。ECOもこうした点を踏まえてICOは実施せず、代わりにコインを配布することによって初期段階の普及を進めています。

筆者が考えるECOの今後の将来性

現時点では、それなりに将来性はあるかと思います。仮想通貨自体の仕組みは正直なところそれほどでもないように思えるのが、何しろUber共同創業者が関わっているというのが宣伝ポイントとして強力です。技術的に優れているのと実際に普及するのは別物であることを考えると、十分にチャンスはあるといえるでしょう。

ECOが日本に上場する可能性

現時点では、上場されている取引所はないようです。公式サイトから無料でコインが受け取れますので、気になる方はそちらから手続きを行ってください。

ECOが購入できる海外の取引所一覧

  • なし
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