DCTの今後の将来性とDCTが購入できるおすすめの取引所

DCT

DCTの概要

通貨名称 DCT(DECENT/ディーセント)
最大発行数 7320万枚
公開日 2018年3月
公式サイト https://decent.ch/
ホワイトペーパー https://decent.ch/media/documents/decent-whitepaper.pdf

DCTの特徴や目指しているもの

DCTは、分散型コンテンツ配信プラットフォーム「DECENT」上で使用されるトークンです。クリエイターはDECENT上で自身の作成したコンテンツ、つまりは音楽や動画、電子書籍を直接消費者に販売し、その見返りとしてDCTで報酬を受取ります。

DECENTの主なライバルはYoutubeを筆頭とする動画配信サイトですが、管理者や仲介者に干渉されない、アプリ開発プラットフォームとしても使えるなど、明確な差別化点が多数存在します。

現状のコンテンツ配信プラットフォームの仕組みと問題点

現状でもすでにコンテンツ配信プラットフォームは多数ありますが、そのほぼ全てが特定の企業によってコントロールされています。

このような中央集権型の仕組みは必ずしも悪いものではなく、責任の所在が明確になる、トップダウン型であるため意思決定が早いなどのメリットがありますが、一方で配信者(コンテンツを作る人)や利用者(コンテンツを見る人・使う人)が管理者の意向に左右されやすいというデメリットは見逃せません。

管理者が権限を握るコンテンツ配信プラットフォーム

例えば、YouTubeで動画を配信し、それを収益化するためには、YouTubeの規約に従う必要があります。規約に合わない動画は削除されてしまいますし、場合によっては収益化が無効になったり、チャンネルごと消されたりしてしまうリスクもあります。削除基準が明確で誰にでも納得できるものならばまだいいのですが、実際にはその基準は非常に曖昧であり、どう見てもセーフのはずの動画が消されたり、逆にアウトのはずの動画が消されなかったり、ということがしばしばあります。

また、管理者である企業はプラットフォーム使用量などの名目で、動画配信者から収益の一部を徴収しています。当然のことではありますが、これがクリエイターの利益を大きく減らしている感があることは否めません。

そもそもYoutubeで収益化するためには、総再生時間4000時間orチャンネル登録数1000人以上のどちらかを達成する必要があるなど、収益化自体が難しく、弱小配信者には厳しいという問題もあります。

DECENTは現状のコンテンツ配信プラットフォームが抱える問題点を解決するためのプラットフォームであり、DECENT上では誰もが第三者に干渉されることなく、自由にコンテンツを配信できます。

DECENTの仕組み

配信者はDECENT上でプロフィールの設定を行い、アップロード手数料を支払い、コンテンツの利用料金を設定します。この際の手数料は中央集権型のプラットフォームが徴収する手数料よりもずっと割安ですし、再生時間やチャンネル登録者数の縛りなどもありません。はじめてのコンテンツであっても、売れればそれだけ収益になるのです。

コンテンツ配信プラットフォームとしてのDECENTH

消費者はアップロードされたコンテンツを購入します。書きたい場合はフィードバック(レビュー)をすることもできます。消費者が支払ったお金はすべて配信者のものとなります。この一連のお金のやり取りは、DCTによって行われます。

DECENTは政府、政治団体、メディアなどの支援を受けていない、分散型の配信プラットフォームであるため、管理者やそこに圧力をかけられる特定の団体・組織の都合によって動画削除されたり、収益化が無効になったりすることがありません。

アプリ開発プラットフォームとしてのDECENTH

DECENTはコンテンツ配信プラットフォームであると同時に、アプリ開発プラットフォームでもあります。DCTトークンを支払うと、独自のアプリを構築する権利が得られます。コンテンツ開発プラットフォームとしてのDETNETは完全にオープンソースであり、プログラムの派生作品を作ってリリースできることから、これまでよりアプリ開発はずっと楽になります。

Posを進化させたコンセンサスアルゴリズム

DECENTはコンセンサスアルゴリズムにPoWを採用しています。コンセンサスアルゴリズムとは直訳すれば「合意形成」ですが、仮想通貨の世界においては「誰にブロックを生成する権利を与えるかのルール」と考えていただければだいたい間違いありません。

分散型の仮想通貨はブロックチェーンによって健全性が保たれています。ブロックを追加するのは世界中に散らばった不特定多数のマイナーですが、誰もが好き勝手にブロックを追加できてしまうと、取引の正当性が保たれなくなってしまいます。

そこで仮想通貨の開発者は予め「正当なブロック」「不当なブロック」の振り分け方法を決めておきます。正当なブロックを生成する権利が誰に与えられるかというルールがコンセンサスアルゴリズムです。主なコンセンサスアルゴリズムはPoW、PoS、POIなどであり、それぞれ以下のような特徴を抱えています。

仕組み メリット デメリット 主な採用通貨
POW 最も早く計算を解いたコンピュータに正当なブロックを生成する権利が与えられる。計算能力タガ回コンピュータほど競争に勝ちやすく、その結果多くの報酬を受け取れる。 ハッキングのリスクが極めて小さい
通貨の流動性を妨げない
特定のグループが51%以上の計算能力を得た場合、ハッキングされる可能性がある(51%攻撃)
電力消費量が多い
ビットコイン(BTC)、ライトコイン(LTC)、モナコイン(MONA)、ビットコインキャッシュ(BH)、Etc
POS 通貨の保有量に応じてマイニングの権利が振り分けられる。通貨保有量が多いコンピュータほど頻繁にマイニングが行なえ、その結果多くの報酬を受け取れる 電力消費量が少ない 51%攻撃のリスクが低い
通貨を保有するほど有利になるため、通貨の流動性が下がる
イオス(EOS)、トロン(TRON)、ダッシュ(DASH)
POI 通貨の保有量と取引回数によってマイニングの権利が振り分けられる。通貨保有量が多く、使用頻度が高いコンピュータほど頻繁にマイニングが行なえ、その結果多くの報酬を受け取れる。 電力消費量が少ない
51%攻撃のリスクが低い
通貨の流動性が下がりづらい
採用通貨が少なく、歴史が浅い ネム(NEM)

これらの一覧表を見ていただけるとわかるかと思いますが、どの方法も一長一短です。現状ではメジャーな通貨の多くがPoWを採用していますが、PoWは問題点も多く、現状PoWを採用しているイーサリアムは将来PoSに移行する予定です。一方、DECENTは上記のいずれとも異なる「DPoS」というコンセンサスアルゴリズムを採用しています。

DPoSはブロック生成者を選挙(投票)によって決めるシステムです。ただし、投票権はコイン保有量に比例するように割り当てられます。コインの保有量が多いほど投票に勝ちやすくなるわけです。ブロック生成者と、ブロック生成者に投票した人には報酬が与えられます。

DPoSのメリットは、承認スピードが早くなることです。DpoSでは少額保有者は自分の持つ投票権を代理人に託せます。実際にブロックを生成するのは少数の中の誰か、という仕組みになっているため、承認スピードは既存のPoWやPoSより遥かに高速です。消費電力も少なく、フォークが起こりづらいというメリットもあります。

一方で、実際にブロックを生成するのは少数の中の誰か、という仕組みであるため、その候補が複数集まって結託した場合、不正が起こる可能性は否定できません。デスガそのリスクを差し引いても優秀な仕組みであることは間違いなく、Lisk、Bitshares、EOSなど、実際に採用通貨は増えています。

筆者が考えるDCTの今後の将来性

現時点では、多少は期待してもいいのではないかと思っています。コンテンツ配信プラットフォームに確実な需要があることは間違いありませんし、そのなかでもきちんと差別化が図られている印象を受けます。

ただ、コンテンツ配信プラットフォーム×仮想通貨はその相性の良好さ故に、多数のプロジェクトがすでに存在していることもまた事実です。これら競合プロジェクトにどのように勝利していくかが、今後の普及の鍵となりそうです。

DCTが日本に上場する可能性

現時点では、日本の仮想通貨取引所に上場される見通しは立っていません。すでに複数の海外取引所に上場されていますので、気になる方はそちらで購入するといいでしょう。

DCTが購入できる海外の取引所一覧

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