DATの特徴や将来性、DATが購入できるおすすめの取引所

DATの将来性・取引所まとめ

DATの概要

通貨名称 DAT
最大発行数 約26億5000枚
公開日 2017年9月
公式サイト https://datum.org/
ホワイトペーパー https://datum.org/assets/Datum-WhitePaper.pdf

DATの特徴や目指しているもの

DATは、個人情報を個人が安全に売買するための分散型プラットフォーム「Datum Network」上で使われるトークンです。現状、大企業に無料に近い形で寡占されている個人情報に対して適切な「価格」を与えるためのプロジェクトであり、個人が正当な対価を受け取れる仕組みを構築します。

個人情報を売りたい個人だけでなく、それを買いたい企業にとっても大きなメリットがあることから注目されています。

日々生産される「個人情報」

日々生成されるデジタルデータの大部分はインターネットの閲覧履歴、SNSに投稿された記事、オンラインショッピングの購入履歴などの、いわば「個人情報」です。私達は普段何気なくインターネットを閲覧したり、オンラインショッピングをしたりしていますが、その裏では個人情報が蓄積されているのです。

個人情報を寡占する大企業

こうした個人情報は本来個人の手によって管理・活用されるべきものですが、現状、むしろこれらの情報を積極的に管理・活用しているのは、大手IT企業がほとんど。その使い道も、広告表示やおすすめ商品の選定に限られています。

個人情報は本来もっと価値があるはずであり、有料で買い取ってもらうべきものです。しかし、現状では大企業が提供するサービスを利用するためには、彼らに対して個人情報を無料で差し出さざるを得ません。個人情報の中には個人が提供したくないものも混じっているであろう事も考えると、この現状は決して健全とは言えません。

こうした問題を解決するための、個人が自身の情報を適切に管理・売買するプラットフォームがDatum Networkです。

Datum Networkの仕組み

Datum Networkはユーザーとデータ消費者、ストレージノートとDatumトークン保有者の4者によって構成されています。ユーザーがデータ消費者に対して個人情報を売り(正確に言えば共有し)、ストレージノードとDatumトークン保有者がネットワークを維持する、と考えていただければ、だいたい間違いありません。

DATの役割

このDatum Networkを動かすための燃料になるのがDATです。ユーザーはアップロードしたデータを保管したり、企業に対して売却(共有)するときにDATを使います。これらにかかる費用は個人情報を売ることによって得られる金額よりもずっと安いので黒字になります。

どんな個人情報が売れるの?

基本的にはどんな個人情報も売買できますが、Datum Network上ではユースケースとして健康データを匿名化して売買する、というものが紹介されています。健康データとは例えば身長、体重、BMI(身長の2乗を体重で割ったもの)、血圧、血糖値などのことです。こうした情報の買い手は保険会社や製薬会社、医療関係者などです。

個人情報の公開レベル

Datum Network上では、自身の個人情報をどこまでシェアするかを「共有しない」から「誰とも最低限の料金で共有する」の5段階で設定できます。

筆者が考えるDATの今後の将来性

個人情報を特定の企業が寡占している現状は決して健全とは言えませんし、それを改善するための仕組みは必要であり、その点では有望と言えます。ただ、個人情報を売買するという一見過激にも思えるコンセプトが、どこまで受け入れられるかは判断が難しいところです。

実際には別に危ないことをするわけではありませんが、ユーザーに警戒される可能性は否定できません。ただ、やはり個人情報を売ってお金を得られるというのは魅力的です。

DATが日本に上場する可能性

現時点では日本の仮想通貨取引所に上場される見通しは立っていません。すでに海外の大手取引所に上場されていますので、そちらを使うことをおすすめします。

DATが購入できる海外の取引所一覧

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