CTRへの投資は危険！事件の詳細とCTRの復活の可能性を徹底調査

CTR（Centra/セントラ）の概要
CTRの特徴や目指しているもの
- Centraが目指していたもの
- Centraの広告戦略と詐欺の発覚
CTRの将来性
CTRが日本に上場する可能性
CTRが購入できる海外の取引所一覧

CTR（Centra/セントラ）の概要

通貨名称	CTR（Centra/セントラ）

最大発行数	9830万枚

公開日	2017年8月5日

公式サイト	–

ホワイトペーパー	–

CTRの特徴や目指しているもの

CTRは、Centraと呼ばれる独自のクレジットカードやマーケットで使用される暗号資産です。結論から言いますと、この暗号資産プロジェクトは詐欺であり、共同創業者であるSohrab Sharma氏とRobert Farkas氏が逮捕され、もう1人の共同創業者であるRaymond Trapani氏は、米証券取引委員会（SEC）によって告発されています。当記事では投資を全くおすすめしません。

今回の記事では、Centraがどのようなプロジェクトだったのか、そしてどのような詐欺だったのかについて解説いたします。

Centraが目指していたもの

Centraは複数通貨をサポートするデビットカードやウォレット、あるいは大規模なマーケットプレイスを提供することにより、暗号資産を普及させるというプロジェクトでした。

Centraのブロックチェーン上でビットコイン、イーサリアム、ライトコインなどの主要な暗号資産を管理し、これらを各国の法定通貨にリアルタイムで交換します。法定通貨に返還後はデビットカードで支払いを行えます。カードには盗難保険がついており、利用手数料は驚異の0％です。

カードの会員ランクは上から順に

ブラック
ゴールド
ブルー

の3つで、それぞれ一定量のCTRを保有することが発行の条件となっています。例えばブラックカードの場合、10万CTRの保有が条件となっています。ブラックカードは専用コンシェルジュや高い還元率が設定されており、下の会員ランクとの差別化が図られていました。

ホワイトペーパーでは「このカード1枚で、3600万店舗以上での買い物が可能になる」と謳われており、Twitter上には日本の薬局でカードを使う様子が公開されていました（現在は削除済）。

マーケットプレイス上では、Amazonや楽天市場のように買い物ができます。サイト上に売上や成長率を反映させることが可能であり、快適な決済のもとで買い物を楽しめます。

Centraの広告戦略と詐欺の発覚

Centraは機能の拡充だけでなく、広告戦略にも力を入れていました。アメリカのプロボクサーであるメイウェザー、お騒がせ女王として知られるパリスヒルトンなどの世界的な有名人を広告塔として起用しており、特にメイウェザーはツイッター上でCTRのICOについても宣伝していました。彼の宣伝が功を奏したためかどうかはわかりませんが、ICOには33億円相当の金額が集まったそうです。

しかし、2018年4月2日、米証券取引委員会は、詐欺的なICOを実施したとして、創業者のSohrab Sharma氏とRobert Farkas氏を起訴します。SECが発表したプレスリリースによれば、両氏はSECに登録せずにCTRトークンの販売を開始したほか、

VISAとMastercardから支援を受けておりデビットカードを発行していると主張した（実際には両者とは全くの無関係であった）
素晴らしい経歴を持つ架空の役員を創造し、Webサイト上に誤った若しくは誤解を招くマーケティング資料を公開した
自身のプロジェクトをSNSで広めてもらうために、有名人に金銭を支払った

などの行為を行っていたそうです。いずれも詐欺にはよくある話ですね。

事件発覚前は多くの暗号資産取引所に上場していたCTRでしたが、この騒動を受けその殆どで取扱停止となりました。まず2014年4月8日にはBinanceが上場を廃止し、その動きにOkexも追随しました。

共同創業者の逮捕と、それに伴う大手取引所の上場廃止という強力なダブルパンチによって価格は大暴落。4月1日時点で34円だった価格は、一週間後の4月8日には7円まで暴落してしまいます。1週間で約80％の下落というのは、ボラティリティが激しい暗号資産業界でもなかなか見られない大暴落であり、多くの市場関係者を驚愕させました。その後も価格は下げ止まらず、現在は0.8円前後で推移しています。