CAPPの特徴や将来性、CAPPが購入できるおすすめの取引所

CAPPの概要

CAPPの特徴や目指しているもの

CAPPは、アメリカのベンチャー企業Cappasity社が開発を進める、3Dコンテンツの作成・販売・管理のためのプラットフォーム「Cappasity」上で使用されるトークンです。

3Dクリエイターと、それを利用したい企業や消費者を繋ぎ、なおかつ著作権を適切に管理するためのプロジェクトです。クリエイターに対しては適切な報酬を、企業や消費者に対しては有益な3Dコンテンツをもたらします。

3Dコンテンツ市場の展望と課題

3Dコンテンツの市場は、現在急速に拡大しています。リサーチ会社のIDC　Japanの調査によれば、2021年の世界AR/VR関連支出は1593億ドル（約18兆円）となる見通しで、2016-2021年の年平均成長率は98.8％です。地域別では米国、日本を除いたアジア地域で特に成長期待が高く、日本でも流通や製造の分野ではかなりの成長が期待できます。

このように将来有望な3Dコンテンツ市場ですが、一方でコンテンツ制作者とそれを利用する企業のマッチング環境が整っていないことや開発環境も十分に整備されていないこと、3Dコンテンツの著作権管理に手間がかかることなど、まだまだクリアしなければならない課題は多数存在します。

こうした問題を解決し、3Dコンテンツのさらなる普及に貢献するのが、Cappasityの役割です。

Cappasityはブロックチェーンで3Dコンテンツを管理する

Cappasityは、Cappasity社が開発している3Dコンテンツの作成、及び配信のためのプラットフォームです。3Dコンテンツ制作者は、Cappasity上で3Dコンテンツを開発し、それをプラットフォーム上のマーケットプレイスで販売します。企業や個人などはCAPPを使用して3Dコンテンツを購入し、購入した3Dコンテンツを自社で提供するウェブサイトやアプリなどに簡単に埋め込めます。

Cappasityでは、全てのコンテンツに対してコンテンツの制作者を証明するIDが割り当てられます。IDはブロックチェーンで管理されるため、コンテンツを購入した人間が勝手にコンテンツを転売したり、著作権を主張したりすることは原則として不可能です。

筆者が考えるCAPPの今後の将来性

現時点ではなかなか将来有望なプロジェクトと言えるでしょう。AR/VRは間違いなく今後伸びていく市場の1つであり、そうした市場に速いうちから参入すれば、先行者利益を得られる可能性は高いです。

2017年12月に公開されたばかりのプロジェクトでありながら、インテル社を始めとする複数の大手企業と提携を果たしているのも評価点です。

難点は市場が大きい分ライバルとなるプロジェクトも多いことです。特にVIBEはCappasityと方向性が極めて似ている上、すでに大手仮想通貨取引所のバイナンスに上場を果たしていることから、最大の難敵と言えるでしょう。

CAPPが日本に上場する可能性

現時点では日本の仮想通貨取引所に上場される見通しは立っていません。すぐに仕込みたいという方は、海外取引所での購入をおすすめします。

CAPPが購入できる海外の取引所一覧

• Cryptopia
• Kucoin