AIDの今後の将来性とAIDが購入できるおすすめの取引所

AID

AIDの概要

通貨名称 AID
最大発行数 1億枚
公開日 2018年1月
公式サイト https://www.aidcoin.co/
ホワイトペーパー https://www.aidcoin.co/assets/documents/whitepaper.pdf

AIDの特徴や目指しているもの

AIDは、ブロックチェーンを用いた寄付プラットフォーム「AIDTrack」上で使用されるイーサリアムベースのトークンです。慈善団体は自らのWebサイト上に寄付ボタン「AIDPay」を設置することによって、かんたんに仮想通貨での寄付を受け付けられるようになります。寄付された仮想通貨はブロックチェーンによって追跡されるため、すべての人が安心して寄付を行えます。

AIDの仕組み

AIDは慈善団体への寄付を想定して作られた仮想通貨です。欧州では有名なチャリティオークション「Charity Stars」を通じて提供されるものであり、ブランド、有名人と協力してオークションを開催しています。Charity StarsはユニセフやWWF、セーブザチルドレンなど500余りの慈善事業を支えており、ディズニーなど多くのブランドも参加しています。

公開元帳であるAIDTrackでお金の流れを追跡可能なので、人々は安心して寄付をすることができます。実際に自分が寄付したお金が、その対象のために使われていることが分かれば、モチベーションも上がります。また、いちいち銀行などの金融機関に手数料を払う必要もなくなり、払った金額の殆どが対象に行き渡ります。

慈善団体は自らのWebサイトに寄付ボタン(AIDPay)を設置するだけで、かんたんに寄付を募れるようになります。

寄付にあたって必要なのは、ビットコイン、ライトコイン、イーサリアム、ダッシュなどの主要な仮想通貨です。これらの仮想通貨を使って寄付をすると、自動的にAIDに変換されます。将来的には対応通貨をさらに増やし、寄付プラットフォームとしての幅を広げていく予定です。

領収書もかんたんに発行可能

ふるさと納税などの何らかの寄付をしたことがある方はすでにご存知かと思いますが、寄付をするとその金額に応じて所得税や住民税を節税できることがあります。この手続には領収書が必要なのですが、AIDで寄付をした場合はプラットフォーム上で領収書がかんたんに発行可能です。

ウォレットも利用可能

事前登録が必要ですが、AIDのウォレットは慈善団体だけでなく、ユーザーもかんたんに利用できます。登録確認後、ダッシュボードに「install AidPay」ボタンが2種類の色で表示されます。

AIDの活動の実態

AIDは日本に向けた活動も行っています。2018年の西日本豪雨を受けて仮想通貨取引所バイナンスが寄付を呼びかけた際に、AIDチームも参加しています。AidChainに寄付用ページを作成し、集めた寄付をバイナンスに預けています。

筆者が考えるAIDの今後の将来性

現時点では、それなりに期待しています。活動の実態があるというのが大きな評価点であり、慈善団体の透明性を上げるという理念も良好です。分散投資先の1つとしては、なかなか有力な選択肢になるのではないでしょうか。

AIDが日本に上場する可能性

現時点では、日本の仮想通貨取引所に上場される見通しは立っていません。すでに複数の海外取引所に上場されていますので、気になる方はそちらで購入するといいでしょう。

AIDが購入できる海外の取引所一覧

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